学資保険での資産運用!子供の教育費を貯める方法を比較

生命保険で資産運用

子供を持つ方には、愛する我が子の教育費は賢く殖やしていきたいと思う方が多いのではないでしょうか。

下の図【進学先別 初年度納付金の比較】のように教育資金の中でも、特に大学は入学から卒業までに必要なお金は数百万円単位とかかります。

一般に、小学校から高校で必要な金額よりはるかに高額です。

子供の将来のためにも、こうしたお金は惜しみたくないのが親心でしょう。

学資保険がおススメされることが多いですが、それはなぜでしょうか?

【進学先別 初年度納付金の比較】 

日本政策金融公庫「平成29年度 教育費負担の実態調査」より

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学資保険を使うことのメリット・デメリット

子供の大学進学から卒業までのお金の準備には、学資保険が有効です。

理由は一言でいえば、安全に資産運用をすることができるからです。

学資保険の仕組みは、下の図【学資保険と銀行預金(普通)の比較】のように、子供が18歳時点(=大学入学時)に準備したい目標金額を設定し、毎月保険料を支払うことでお金を積み立てます。

そして、子供が18歳になったときにこのお金を利用して大学で必要な費用に充てるのです。以下、メリットとデメリットを詳しく見ていきましょう。

【学資保険と銀行預金(普通)の比較】

≪設定≫子供0歳から18歳まで、毎月2万円ずつ積み立てた場合

学資保険であれば、契約者が死亡しても教育費は満期額の475.2万円受け取れるが、銀行に預けている場合は、契約者が死亡した時点での預貯金額となってしまいます。

図中の金額はあくまでイメージです。実際の保険料・保険金・解約返戻金の金額は、保険会社、契約者の年齢、性別などによって異なりますので、詳しくは保険会社または保険ショップで確認してください。

学資保険を使うことのメリット

学資保険は銀行よりも資産運用の効果が高い

お金を貯める際によく比較されるのが銀行預金(普通・定期)です。

銀行は非常に身近な金融機関ですが、銀行の普通預金と定期預金の利息は、普通預金が年間0.001%、定期預金が0.01%(いずれも2018年10月11日現在)です。

仮に子供が生まれてから18年間、普通預金にお金を入れて増やそうと思っても0.018%、定期預金でも0.18%しか増えません。

では、学資保険はどうでしょうか?

生保各社とも、学資保険を含め資産運用系の保険の予定利率(=利息)は、2017年度以降、0.25%前後です。

実際には保険料の一部は積み立てに回らないので、毎年0.25%ずつ増えるわけではありませんが、それでも銀行預金より高効率です。

子供が生まれてから18年間保険料を払うと、生保各社の学資保険は平均して5%前後、高いもので10%以上お金が増えます。

仮に18年間で10%増える学資保険に加入し、毎月2万円を18年間、合計して432万円の保険料を払うと、475.2万円になって返ってくるのです。

契約者が死亡しても教育費を確保できる!

学資保険の大きな特徴に、保障機能があります。

具体的には、契約者(=保険料を支払う人)が死亡した場合、その後の保険料の支払いが免除され、差額が全て支払われたとみなすのです。

例えば、毎月2万円の保険料を18年間支払う契約で、契約者が9年目に死亡したとすると、実際には216万円しか保険料を支払っていないのに、全額の432万円を支払ったとみなされます。

そして子供が18歳になった時点で利息を乗せて返してくれるのです。これなら、安心して子どもの教育費を確保できますよね。

その一方で銀行預金は、死亡時までに積み立てた分しか返ってこないので、万が一に備えるという点で学資保険の方が手厚いといえます。

学資保険のデメリット

即応性がない

学資保険は、一度加入したら子供が大学に進学するまでは解約しないのが鉄則です。

途中でお金が必要だからと言って解約すると、目標とする教育費を確保できなくなる可能性があるのです。

一方で銀行の普通預金は、引き出しても後で補充できるので、より柔軟に使うことができます

ほとんどの学資保険は加入制限がある

多くの学資保険は、出産の140日前~子供の小学校入学までしか加入できません。

また、満期も子供の年齢が18~22歳の間と、狭く設定されています。

こうした期間の制限があるので、必ずしも使い勝手のいい保険ではありません。

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教育費の確保には、終身保険や年金保険も使える!

教育費の準備には、学資保険を最初に検討する方が多いですが、終身保険や年金保険も選択肢に入れましょう。

特に近年は、終身保険を使って資産運用をする例が増えています。

終身保険と年金保険のイメージ

≪設定≫

  • 子供0歳から18歳まで、毎月2万円ずつ積み立て
  • 解約返戻率は、いずれも18歳時点で110%と仮定

終身保険の場合、契約者が死亡したら500万円、18歳時点で解約しても返戻金は475.2万円となります。

年金保険の場合、契約者途中で死亡した場合、その時点までに払った保険料に対しての金利となりますが、銀行に貯金するよりも高い金利となります。

図中の金額はあくまでイメージです。実際の保険料・保険金・解約返戻金の金額は、保険会社、契約者の年齢、性別などによって異なりますので、詳しくは保険会社または保険ショップで確認してください。

子供の教育費について、学資保険と終身保険、年金保険の特徴を以下の表【学資保険・終身保険・年金保険・こども保険の比較】にまとめました。

終身保険と年金保険の大きな特徴は、加入時期と満期に制限がないことです。

仮に子供が特待生などで学費がかからない場合、保険を解約せずに運用し続け、将来大きなお金が必要になったときにプレゼントする、なんてこともできますよね。

【学資保険・終身保険・年金保険・こども保険の比較】

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注意!学資保険と「こども保険」は違う!

よく「こども保険」と「学資保険」が混同されることがありますので注意してください。

どちらも教育費の準備を目的とするのは同じですが、こども保険は一般に、親御さんの死亡・子供の死亡に備える保障が手厚い内容となっています。

そのため、資産運用効果が学資保険よりも小さく、場合によっては支払った保険料より返ってくるお金が減ることもあります。親御さんの死亡・医療保険が十分にあるなら、敢えてこども保険に入る必要はありません。

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学資保険での資産運用のまとめ

ここまでで、学資保険を利用するべき理由をメリットとデメリットを踏まえてお伝えしてきました。

そして教育費を準備する手段として終身保険と年金保険を使うこともできることを確認してきました。

しかし、教育費を準備する手段はたくさんあり、保険にこだわらなければ、奨学金や教育ローンという手段もあります。

ご自身にとって愛する我が子の学費は、どのような方法で準備するのが一番いいのか。

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40代のサラリーマン経営者です。現在は海外の子会社で勤務しております。自分の体験も含め国内、海外での資産運用の情報をこちらのブログからお伝えしたいと思います。

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